役に立つ資格おすすめランキング!将来性・需要・キャリアアップで選ぶ

2025.03.25資格の種類

資格は単なる知識の証明ではなく、キャリアアップや収入向上、独立・開業の際にも大きな武器となります。しかし、数多くの資格があり、どれが本当に役に立つのかわからず、迷っていませんか?

資格の将来性を見極めずに人気だけで選んでしまうと、時間とお金をかけて取得したのにまったく使えないということにもなりかねません。

そこで今回は、今後も需要が高く将来性もある、本当に役に立つ資格だけを厳選してご紹介します。どのようなことに役立つのか、分野別にご紹介しますので、きっとあなたにぴったりの資格が見つかるでしょう。

あわせて、資格取得に役立つ、利用しやすい通信講座もご紹介します。仕事や家事でまとまった時間が取れない人も、通信講座を上手に利用すれば効率的に勉強を進められます。

役に立つ資格とは何か?今後も需要が高い資格

「役に立つ資格」とは、取得することで仕事の選択肢が広がる、収入が上がる、キャリアアップにつながる、転職や独立に有利になるなどのメリットが得られる資格のことを指します。

ただし、役に立つかどうかは人それぞれの状況や目的によって異なるため、資格のどこに価値をおくのか、そのポイントを見極めることが大切です。

役に立つ資格の選び方のポイント6つ

人気のある資格が役に立つとは限りません。

役に立つ資格の条件として、以下の要素を満たしているか、チェックします。

役に立つ資格の選び方のポイント

  • 需要:その資格を持っていることで、企業や業界からのニーズが高いかどうか
  • 将来性:今後の社会・業界の動向を考えたときに、必要とされ続けるかどうか
  • 収入:資格を持つことで、給料が上がる、または資格手当がつくかどうか
  • 独立・起業:会社に頼らず、自分で仕事を得られるかどうか
  • 転職:未経験からでも新しい業界へ挑戦しやすくなる資格か
  • コスパ:費用や学習時間に対して、コストパフォーマンスが良いか

まずは何のために資格を取得したいのか、自分が資格を活かす具体的な理由を考えます。

あったら便利と、ただなんとなく取るのではなく、自分にとって本当に必要かどうかを考えることが大切です。

今後の需要を見極めることが大事

資格を選ぶ際には、今後の市場価値があるかを見極めることが重要です。せっかく資格を取得しても、需要がなければ活かすことができません。

需要を見極めるポイントとして、以下の項目をチェックしてみましょう。

資格を選ぶ際は今後の需要を見極めることが大事

  • 成長産業・市場を調べる
  • 求人市場の動向をチェック
  • 将来の変化を考慮する
たとえば、少子高齢化に伴い、介護、医療、福祉関連の資格は、今後も需要が見込まれますし、IT技術の進化によってAI、IoT、クラウドコンピューティングなどの分野は、今後さらに発展すると考えられます。

逆に、過去には人気のあった資格でも、需要が減少している産業に関連する資格は、慎重に検討する必要があります。

資格の種類、特徴を押さえる

資格選びは資格の種類と特徴を押さえることが大事

資格には、国家資格・民間資格・公的資格などさまざまな種類があり、それぞれ特徴や活用方法が異なります。

  • 国家資格:法律に基づいて国が認定する資格で、信頼性が高い
  • 民間資格:民間団体が認定する資格で、専門性の高い知識やスキルを証明できる
  • 公的資格:民間資格の内、公的機関やそれに準ずる機関が認定する資格

さらに、その資格がないとできない仕事もあります。

  • 業務独占資格:その資格を持つ人だけが特定の業務を行える資格(例:弁護士、医師)
  • 名称独占資格:その資格を持つ人だけが特定の名称を名乗れる資格(例:社会福祉士、介護福祉士)
  • 必置資格:事業を行うにあたって、必ず有資格者を設置する必要がある資格(例:宅地建物取引士、電気主任技術者)

たとえば宅地建物取引士は、不動産業を行う事務所には、5人に1人以上、必ず置かなくてはならないと法令で定められています。

このような資格は、その業界で今後も需要が高いといえるでしょう。

就職、転職、キャリアアップに役立つ資格

高度な専門知識やスキルを証明できる資格は、市場価値が高く、就職や転職、キャリアアップに繋がりやすいです。

宅地建物取引士は不動産業になくてはならない資格

宅地建物取引士は、不動産取引における重要事項の説明や契約書の作成などを行う専門資格です。
宅建業者の主な業務
不動産業界では法定で設置義務がある「必置資格」となっているため需要は高く、独立や副業(宅建士としての契約業務)も可能です。

【こんな人におすすめ】

  • 不動産業界への就職・転職を考えている人
  • 資産運用や投資に興味がある人
  • 法律知識を身につけたい人

不動産取引がある限り需要があり、AI時代でも宅建士の業務は不可欠です。高齢化社会に伴い、相続や不動産管理に関するニーズも高まっています。

概要 宅地建物取引士
資格種別(国家・民間) 国家資格
受験資格 制限なし
合格率 約15%~17%
受験料 8,200円
試験日 毎年10月の第3日曜日
必要な勉強時間の目安 300~400時間

中小企業診断士は経営のコンサルタント


中小企業の経営課題を診断し、改善策を提案する専門家であることを証明する国家資格です。経営コンサルティング、経営計画の策定、補助金申請支援などを行います。

経営知識を体系的に学べるだけでなく、企業内でのキャリアアップにも有利です。将来的には、独立開業も可能です。

【こんな人におすすめ】

  • 経営やコンサルティングに興味がある人
  • 企業の管理職・経営層を目指す人
  • 副業・独立を考えている人

企業の経営支援ニーズは高まり続けており、DX(デジタル変革)や事業承継などで専門家の需要は増加しています。政府も中小企業支援を強化していますから、今後も有望な資格です。

概要 中小企業診断士
資格種別(国家・民間) 国家資格
受験資格 制限なし
合格率 一次試験:約20%~25%、二次試験:約10%~15%
受験料 一次試験:14,500円、二次試験:17,800円
試験日 一次試験:8月上旬の土曜日・日曜日の2日間
二次試験:筆記試験は10月下旬の日曜日、口述試験は1月下旬の日曜日
必要な勉強時間の目安 800~1,000時間

応用情報技術者はITエンジニアとしての市場価値を高められる

高度なIT知識・スキルを持つエンジニアであることを証明する国家資格です。システム開発、ネットワーク構築、データベース設計など、幅広い分野で活躍できます。
応用情報技術者の業務や仕事
高度な技術知識・スキルが身につき、キャリアアップにつながります。IT業界での就職・転職にも有利で、資格手当を支給する企業が多いです。

【こんな人におすすめ】

  • ITエンジニアとして専門性を高めたい人。
  • システム開発やインフラ構築に興味がある人。
  • IT業界でキャリアアップを目指す人。

IT技術は常に進化しており、高度な知識・スキルを持つエンジニアの需要は高いです。特にクラウド・AI・セキュリティ分野での知識は強みになります。

概要 応用情報技術者
資格種別(国家・民間) 国家資格
受験資格 制限なし
合格率 20%程度
受験料 7,500円
試験日 春(4月)、秋(10月)
必要な勉強時間の目安 200~300時間

AWS認定資格は国際的な活躍ができる

Amazon Web Services(AWS)に関する知識・スキルを証明する国際的な資格です。民間資格ではありますが、クラウドエンジニア、クラウドアーキテクトなど、クラウド分野での活躍を目指せます。

世界的に認知度が高く、クラウドエンジニアとしての市場価値が上がります。AWSを活用する企業への転職・キャリアアップにも有利でしょう。
AWSの認定資格と業務内容
【こんな人におすすめ】

  • クラウドエンジニアとして活躍したい人
  • クラウド技術に関心がある人
  • グローバルなIT企業で働きたい人

クラウド市場は急成長中で、AWSのスキルを持つ人材の需要は非常に高いです。特に企業のDX推進に伴い、AWSエンジニアの需要は今後も拡大することが予想され、将来性抜群の資格といえます。

概要 AWS認定資格
資格種別(国家・民間) 民間資格
受験資格 制限なし
合格率 非公開
受験料 15,000円〜40,000円(種類による)
試験日 通年
必要な勉強時間の目安 50~150時間(試験のレベルにより異なる)

Pythonエンジニア認定資格でAIにも強くなる

プログラミング言語Pythonに関する知識・スキルを証明する資格です。Pythonを使ったシステム開発、データ分析、AI開発など、幅広い分野で活躍できます。
Pythonエンジニア認定資格
「Python 3 エンジニア認定基礎試験」と「Python 3 エンジニア認定データ分析試験」がありますが、これからPythonに関する専門知識・スキルを身につけて、Pythonエンジニアとしての市場価値が向上させたいなら、両方受けることをおすすめします。

【こんな人におすすめ】

  • Pythonを学習中のエンジニア
  • データ分析やAI開発に興味がある人
  • IT初心者でPythonを基礎から学びたい人

Pythonはデータ分析、AI開発などで広く使われており、需要は非常に高いです。今後もPythonの活用範囲は広がっていくため、将来性抜群の資格といえます。

概要 Pythonエンジニア認定資格
資格種別(国家・民間) 民間資格
受験資格 制限なし
合格率 50〜70%程度(種類によって異なる)
受験料 11,000円〜13,200円(学割あり)
試験日 通年
必要な勉強時間の目安 50~100時間

将来的に独立開業も目指せる資格

専門性が高く、景気やAIの影響を受けにくい資格は、就職や転職に有利なだけでなく、将来的に独立して開業することも可能です。

社会保険労務士は労務管理のスペシャリスト

企業における労働・社会保険に関する専門家です。労働法や社会保険に関する知識を用いて、企業の人事・労務管理をサポートします。

具体的には、労働・社会保険の手続き代行、就業規則の作成、労務相談などを行います。

企業の労務管理や年金制度に詳しくなりますから、将来的には専門職として独立開業も可能です。
社会保険労務士の認定資格と仕事内容
【こんな人におすすめ】

  • 企業の人事・総務部門で働いている人、またはこれから目指す人
  • 独立して社労士事務所を開業したい人
  • 人と接する仕事が好きな人

労働環境の整備が重要視される中、企業のニーズは高まっています。特に、働き方改革や年金制度の見直しが進む中で、社労士の役割は今後も拡大する見込みです。

概要 社会保険労務士
資格種別(国家・民間) 国家資格
受験資格 ・学歴
・実務経験
・厚生労働大臣の認めた国家試験合格
のいずれか
合格率 6〜7%
受験料 15,000円
試験日 年1回(8月)
必要な勉強時間の目安 800~1000時間

行政書士は書類代行の専門家


官公署に提出する書類の作成や、権利義務・事実証明に関する書類の作成を代行する国家資格です。相続・遺言、許認可申請、契約書作成など、幅広い業務を行います。

「街の法律家」とも呼ばれ、身近な法律問題に対応します。

法律知識が身につき、ビジネスや生活で役立つだけでなく、独立開業も可能です。社労士や司法書士などと組み合わせると、業務の幅が広がります。

【こんな人におすすめ】

  • 法律関係の仕事をしたい人
  • 事務作業が得意で、細かい書類作成に抵抗がない人
  • 独立開業を目指す人

行政手続きの電子化が進んでいますが、専門知識が必要な書類作成の需要は依然として高いです。

また、外国人の在留資格申請や、高齢化社会に伴い、相続・遺言に関する業務も増加傾向にありますから、今後も活躍の場は広がるでしょう。

概要 行政書士
資格種別(国家・民間) 国家資格
受験資格 制限なし
合格率 10~15%
受験料 15,000円
試験日 11月の第2日曜日
必要な勉強時間の目安 600~800時間

不動産鑑定士は不動産取引がある限りなくならない


不動産の価値を評価する専門家。土地や建物の適正な価格を算定し、鑑定評価書を作成する国家資格です。

高度な専門知識と分析能力が求められる資格なので、不動産の専門家として高い社会的評価を得られるだけでなく、高い収入も期待できます。

【こんな人におすすめ】

  • 不動産や経済に関心がある人
  • 分析力や判断力に自信がある人
  • 専門性の高い仕事に就きたい人

不動産市場の動向に左右される面はあるものの、不動産取引において資産価値の適正評価は必要不可欠です。

特に相続や投資用不動産の評価が増える中で、不動産鑑定士の需要は続くと考えられます。

概要 不動産鑑定士
資格種別(国家・民間) 国家資格
受験資格 制限なし
合格率 最終合格率5~6%程度
受験料 12,800円
試験日 短答式(5月)、論文式(8月)
必要な勉強時間の目安 2000時間以上

ファイナンシャルプランナーはお金の専門家


顧客のライフプランに基づき、金融、税制、不動産、相続など、幅広い知識を用いて資産設計・アドバイスを行う専門家です。

FPには国家資格である「ファイナンシャル・プランニング技能士」と民間資格であるAFP、CFPなどがあります。

お金に関する知識が身につき、生活や投資に活かせるとともに、金融業界でのキャリアアップにつながります。個人の資産運用ニーズも高く、活躍の場が広がっていますから、保険会社、不動産業界など、様々な分野で活躍できます。

企業に属して働くことはもちろん、独立して相談業務を行うことも可能です。

【こんな人におすすめ】

  • 銀行、保険、証券、不動産業界で働く人
  • 資産運用や節税に興味がある人
  • 人のライフプランをサポートする仕事がしたい人

「老後2000万円問題」などから老後資金に不安を持っている人、新NISAの開始による資産運用への関心の高まりにより、ニーズは増加傾向にあります。

概要 ファイナンシャルプランナー
資格種別(国家・民間) 民間資格
受験資格 3級:制限なし
2級:実務経験2年以上、または3級合格、またはAFP認定研修修了
合格率 3級:70〜80%
2級:40〜50%
受験料 3級:学科4,000円、実技4,000円
2級:学科5,700円、実技6,000円
試験日 通年
必要な勉強時間の目安 3級:100~150時間
2級:200~300時間

電気工事士は独立開業も可能

一般住宅やビルなどの電気設備の設置・工事を行う専門家です。第一種と第二種の資格があり、扱える電気工事の範囲が異なります。第二種は一般家庭向け、第一種は大規模施設の工事が可能です。
電気工事士の資格と仕事内容

建設業界や電気関連の仕事で重宝されていますが、電気工事は生活に不可欠なものであり、安定した需要が見込めます。

独立開業も可能で、技術を磨けば高収入を目指せます。

【こんな人におすすめ】

  • 電気工事や設備管理に興味がある人
  • 手に職をつけて安定した仕事をしたい人
  • 将来的に独立を考えている人

電気工事の需要は高く、人手不足も深刻化しているため、資格保有者は重宝されます。太陽光発電やスマートハウス、電気自動車の普及など、電気設備に関するニーズは多様化していますから、活躍の場は今後も増える見込みです。

概要 電気工事士
資格種別(国家・民間) 民間資格
受験資格 制限なし
合格率 第一種:約30%
第二種:約60%
受験料 一種:10,900円
二種:9,300円
※いずれもインターネット申し込みの費用
試験日 年2回(上期、下期)
必要な勉強時間の目安 第一種:300~500時間
第二種:100~200時間

ドローン操縦士(無人航空機操縦士)はこれから期待の資格


【参照元】Drone Industry Insights社「Global Drone Outlook 2025-2035」、日本ドローンコンソーシアム「産業用ドローン市場動向レポート2024」、FAA・EASA「商用ドローン規制予測」、McKinsey & Company「Future of Mobility Report」(2024)
ドローンを安全に飛行させるための知識・技能を有する専門家です。

2022年12月にドローン操縦ライセンス制度が開始され、国家資格である「無人航空機操縦者技能証明」が創設されました。

ドローンは、空撮、測量、点検、物流など、様々な分野で活用されています。今後も活躍の舞台は広がっていくでしょう。

【こんな人におすすめ】

  • 航空、測量、建設業界で働いている人
  • ドローンを使ったビジネスをしたい人
  • 新しいことに挑戦したい人

ドローンの活用範囲は今後さらに広がると予想され、法整備が進む中で様々な分野での活躍が期待できます。

特に、災害時の調査や物流分野での活用が拡大中で、社会的なニーズも増加すると考えられます。

概要 ドローン操縦士(無人航空機操縦士)
資格種別(国家・民間) 国家資格
受験資格 ・16歳以上であること
・航空法の規定により国土交通省から本試験の受験が停止されていないこと
合格率 非公開
受験料 一等学科試験:9,900円
二等学科試験:8,800円
実地試験:19,800円〜23,800円
身体検査:5,200円〜19,900円
試験日 通年
必要な勉強時間の目安 資格の区分や経験によって異なる

女性や中高年にもおすすめ!一生食いっぱぐれない将来性のある資格

医療や福祉に関する資格は、需要がなくなることがありません。年齢を重ねても求人が減ることのない分野ですので、ずっと現役で働きたい人におすすめの資格です。

介護福祉士は介護業界で唯一の国家資格

介護福祉士の業務内容とキャリアステップ
介護福祉士は、高齢者や障がい者に対して、日常生活の介助を行う専門職です。国家資格であり、介護業界の中でも専門性の高い資格の一つです。

身体介護(食事、入浴、排泄など)や生活援助(掃除、洗濯など)だけでなく、利用者やその家族への相談援助も行います。

介護職の中で唯一の「国家資格」であり、給与・待遇が無資格者や初任者研修修了者よりも高くなる傾向があります。一部の施設では資格手当が支給されることもあります。

【こんな人におすすめ】

  • 介護業界で長く働きたい人
  • 高齢者や障害者の支援に興味がある人
  • 人と接することが好きな人

高齢化が進む日本において、介護ニーズは増加の一途をたどっており、介護福祉士の需要は今後も高まり続けると考えられます。

介護業界というと低賃金が問題になっていますが、介護職員の処遇改善が進んでおり、給与や労働環境も改善傾向にあります。

概要 介護福祉士
資格種別(国家・民間) 国家資格
受験資格 実務経験3年以上+実務者研修修了など
合格率 70〜80%
受験料 18,380円
試験日 年1回(1月)
必要な勉強時間の目安 300~500時間

ケアマネジャーは長く介護の現場で活躍できる

ケアマネジャーは、介護を必要とする人が適切なサービスを利用できるよう、ケアプランを作成し、関係機関との連絡調整を行う専門職です。

介護保険制度において重要な役割を担っており、介護職のキャリアアップの一環として取得する人が多い資格です。

介護職というと肉体労働のイメージがありますが、ケアマネジャーはデスクワークが多く、体力的な負担は少ないです。介護業界でのキャリアアップが可能で、利用者の生活を支援し、社会貢献できる資格でもあります。

【こんな人におすすめ】

  • 介護経験があり、ステップアップを目指したい人
  • 人とコミュニケーションを取り、調整することが得意な人
  • 身体介護よりも計画・調整業務に携わって人の役に立ちたい人

高齢者が増加する中で、適切なケアプランを作成できる専門職の需要は高まっています。特に、各自治体が取り組んでいる地域包括ケアシステムにおいて、中心的な役割を担うことが期待されています。

受験資格が厳格化されていて、簡単には受験できなくなってきていますが、肉体労働以外で介護の仕事に携わりたい人におすすめの資格です。

概要 ケアマネジャー(介護支援専門員)
資格種別(国家・民間) 公的資格
受験資格 特定の国家資格を保持している
もしくは介護施設で相談業務に5年以上従事など
合格率 20〜30%
受験料 都道府県によって異なる(東京都:12,548円)
試験日 年1回(10月)
必要な勉強時間の目安 300時間以上

看護師はさらに需要が高まっている

看護師は、医療機関や福祉施設などで医師の補助をしながら、患者の健康管理や医療処置を行う専門職です。国家資格であり、医療系の資格の中でも非常に人気があります。

病院や診療所だけでなく、介護施設や訪問看護など、幅広い分野で活躍します。

看護師は常に人手不足ですから、日本全国に就職先があります。

【こんな人におすすめ】

  • 責任感が強く、冷静な判断力を持つ人
  • 医療や福祉の分野で働きたい人
  • 安定した職業に就きたい人

少子高齢化が進む日本では、病院・クリニック・訪問看護など、さまざまな場面で看護師の需要が増加しています。特に在宅医療や介護施設での看護業務は、今後さらに活躍の場が広がっていくでしょう。

概要 看護師
資格種別(国家・民間) 国家資格
受験資格 看護の専門学校・大学の看護学科卒業
合格率 90%前後
受験料 5,400円
試験日 年1回(2月)
必要な勉強時間の目安 看護学校での学習

保育士は子供と関わる専門職


保育士は、保育園や児童福祉施設などで、乳幼児や子どもの保育・教育を行う専門職です。国家資格であり、保育施設で働くためには基本的に必要な資格です。

体力が必要な仕事ですが、子育て経験も生かせる仕事ですし、取得はそれほど難しくありません。子どもたちの成長を支援し、社会に貢献できる重要な仕事です。

【こんな人におすすめ】

  • 子どもと関わる仕事がしたい人
  • 福祉や教育に興味がある人
  • 安定した仕事に就きたい人

少子化とはいえ、共働き家庭の増加により、保育ニーズがなくなることはないでしょう。保育現場だけでなく、子育て支援施設や地域の子育て支援事業など、活躍の場が広がっています。

概要 保育士
資格種別(国家・民間) 国家資格
受験資格 専門学校・大学卒業、または実務経験2年以上など
合格率 90%前後
受験料 12,700円
試験日 年2回(4月・10月)
必要な勉強時間の目安 100~150時間

歯科衛生士は歯の健康を守る専門家

歯科衛生士は、歯科医院などで歯のクリーニングや予防処置、患者の口腔ケア指導を行う専門職で、国家資格です。歯科予防処置、歯科診療補助、歯科保健指導などを行います。

歯科業界での安定した就職が可能で、社員・パートなど柔軟な働き方ができるのも魅力です。

歯科医と違い、口腔ケア指導で患者さんと会話することが多いため、コミュニケーションが得意な人に向いている資格です。

【こんな人におすすめ】

  • 人の健康に関わる仕事がしたい人
  • 細かい作業が得意な人
  • 人とコミュニケーションを取り、丁寧に説明することが得意な人

高齢化に伴い、予防歯科の重要性も高まっています。歯科衛生士の需要は今後も安定的に高いでしょう。歯科医院だけでなく、病院、介護施設、保健所など、活躍の場が広がっています。

女性が多い職種なので、ライフステージに応じた働き方がしやすい点も魅力です。

概要 歯科衛生士
資格種別(国家・民間) 国家資格
受験資格 歯科衛生士養成課程(専門学校・短大・大学)を卒業
合格率 約95%
受験料 14,300円
試験日 年1回(3月)
必要な勉強時間の目安 養成校で3年間(実習含む)

役立つ資格取得におすすめの通信講座

資格取得は、受験資格が不問であれば独学でもできますが、仕事や家事で忙しいとき、一人で勉強を続けるのは難しいものです。

そんな人は、通信講座を利用してみましょう。

アガルート ユーキャン キャリアカレッジジャパン ヒューマンアカデミー スタディング フォーサイト
受講できる資格 行政書士、不動産鑑定士、社会保険労務士、中小企業診断士、介護福祉士、保育士など 宅地建物取引士、ファイナンシャルプランナー、行政書士、社会保険労務士、介護福祉士、ケアマネジャー、保育士など 宅地建物取引士、行政書士、社会保険労務士、保育士、ケアマネジャー、介護福祉士など Pythonエンジニア認定試験、ファイナンシャルプランナー、行政書士、社会保険労務士、電気工事士、宅地建物取引士など 行政書士、社会保険労務士、宅地建物取引士、AWS認定試験、応用情報技術者、保育士、看護師など 宅地建物取引士、社会保険労務士、行政書士、ファイナンシャルプランナーなど
受講料の例 行政書士・入門総合講義:168,000円
不動産鑑定士フルパック:305,0800円
保育士:64,000円
社会保険労務士:79,000円
宅地建物取引士:76,800円〜86,600円
介護福祉士:72,800円〜82,800円
※サポート期間によって異なる
Python認定試験講座:398,398円
電気工事士:31,900円〜
AWS認定試験:4,950円
宅地建物取引士:29,800円
中小企業診断士:63,800円〜77,800円
行政書士:66,800円〜76,800円
特徴 ・学習意欲を高めるフォロー体制
・オンライン質問サービス
・高い合格率
・講座の数が多い
・受講料がリーズナブル
・不合格なら全額返金保証
・合格すれば2講座目が無料
・LINEで事前に無料相談ができる
・経済産業省リスキリングを通じたキャリアアップ支援事業の対象スクールで割引あり
・受講料がリーズナブル
・スマホで学習できるから忙しくても続けられる
・資料請求でサンプル教材がもらえる

アガルートは法律系資格で高い合格率

役立つ資格取得におすすめの通信講座アガルートの特徴

アガルートアカデミーは、語学全般からIT系の資格だけでなく、法律、不動産、労務関係など比較的合格率が低い資格について学ぶことができるスクールです。

特に、法律系の資格は独学では合格が難しいため、多数の合格者を出しているアガルートの通信講座なら、途中で挫折することなく学べるでしょう。

まずは受講前のオンライン相談で、不安や悩みを解消してみましょう。

ユーキャンは受講料がお手頃

役立つ資格取得におすすめの通信講座ユーキャンの特徴

「生涯学習のユーキャン」というだけあって、法律・ビジネス系の資格から、手芸や絵画、音楽など趣味系の資格まで、受講できる講座は多岐にわたります。

趣味の資格も多いのですし、受講料もリーズナブルなので、ユーキャンで国家資格の勉強をするは難しいのではと思われがちですが、そんなことはありません。10年間で30万人以上の合格者を輩出しています。

受講料は分割払いも可能です。

キャリアカレッジジャパンは全額返金保証がある

役立つ資格取得におすすめの通信講座キャリアカレッジジャパンの特徴

キャリアカレッジジャパンは行政書士などビジネスに関わる資格から、保育、介護、医療など女性に人気の分野の講座が揃っています。

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一部の口座には、不合格なら全額返金保証もついているので安心です。

労力とリターンが伴う場合と伴わない場合の資格一覧


資格を取得するためにかかる時間や労力のわりに、実際の仕事やキャリアアップに直結しにくい資格もあります。

もちろん、勉強したことがまったく役に立たないわけではありません。しかし、収入がアップしたり、転職に有利になったりと、期待したほどの効果が得られないケースが多い資格です。
横軸が労力、上下軸がメリットとなります。右にあればあるほど労力がかかり、上であるほど取得メリットが大きい資格です。

簿記を学ぶなら2級以上にする


かつては経理や会計の基本スキルとして重宝されていた簿記ですが、現在では会計ソフトの進化によって、専門知識がなくても帳簿を簡単に作成できるようになりました。

そのため、資格を持っていなくても経理業務をこなせる場面が増えています。

特に簿記3級は、「持っていても意味がない」といわれることが多く、取得しても就職や転職で大きなアドバンテージにはなりません。

簿記2級以上であれば、企業の経理職や税理士事務所などで評価されることもありますが、それでも「資格より実務経験が重要視される」傾向が強くなっています。

経理職を目指すなら、簿記2級以上を取得し、さらに実務経験を積むと有利です。

インテリアコーディネーターは資格がなくても仕事ができる


インテリアコーディネーターは、「インテリアや空間デザインのアドバイスを行う専門家」というイメージがありますが、この資格がないと仕事ができないわけではありません。

実際、インテリア業界ではセンスや実績が重視されるため、資格があってもそれだけで就職が決まることはほとんどないのです。

また、資格取得後に実際の仕事に活かせる機会が少ないことも問題です。未経験者が資格を取っても、いきなりコーディネーターとして働けるわけではなく、まずは家具販売などの関連職に就くケースが多いです。

そのため、「資格を取ったけど仕事に結びつかない」と感じる人が多く、コストパフォーマンスが悪い資格とされています。

医療事務は実務を経験してから取得を考えても遅くない


医療事務は、「未経験からでも始めやすい仕事」として人気がありますが、実は資格がなくても働ける職種のひとつです。

実際、病院やクリニックでは資格よりも実務経験が重視されるため、「資格を取っても就職できない」ということも珍しくありません。

医療機関によっては、資格が採用条件になっている場合もありますが、事前に確認しておかないと、取得したけれど使えなかったとなりがちです。

MOS(マイクロソフト オフィス スペシャリスト)は転職で有利になることは少ない


MOSは、ExcelやWordなどのマイクロソフト製品の操作スキルを証明する資格ですが、実際の業務で「MOS持ってます」といっても評価されることは少ないです。

多くの企業では業務を通じてPCスキルを学べるため、わざわざ資格を取らなくても仕事をこなせるケースがほとんどです。

昔なら、WordやExcelが使えることがアピールポイントになった時代もありますが、会社で一人1台パソコンが用意される時代になりました。

MOSを取ったからといって就職や転職が有利になるということはほぼなく、労力の割にリターンが少ない資格といえます。

ITパスポートは特別な強みにはなりにくい


ITパスポートは、ITの基礎知識を学ぶ資格として人気がありますが、この資格だけでIT職に就けるわけではありません。

IT業界ではプログラミングやネットワークの実務スキルが求められるため、ITパスポートの知識だけでは戦力にならないのが現実です。

一般企業の事務職などで「ITの知識がある証明」として使うこともできますが、実際には資格がなくてもITの基本スキルを持っている人は多いため、特別な強みになりにくいです。

役に立つ資格に関するよくある質問とその回答(Q&A)

役に立つ資格について、よくある疑問や質問とその回答についてまとめました。

将来役に立つ資格はどれですか?

需要が高く、実務に直結する資格が将来的に役に立ちます。

  • 医療・福祉系:看護師、歯科衛生士、介護福祉士、ケアマネジャー
  • 法律・労務系:社会保険労務士、行政書士、宅地建物取引士
  • 金融・会計系:ファイナンシャルプランナー(FP)
  • 技術・IT系:基本情報技術者、応用情報技術者、電気工事士、ドローン操縦士

これらの資格は安定した需要があり、転職やキャリアアップに有利です。

資格はたくさん持っている方が就職・転職に有利ですか?

資格の数よりも、業務に直結する資格の有無が重要です。

企業は「その資格が実務でどう活かせるか」を重視するため、関連性のない資格をいくつも持つより、特定の分野で専門性を高める方が有利です。

資格をたくさん持っていても、仕事内容と関連性が低かったり、実務経験が不足していたりすると、評価されない場合がありますから、応募する仕事内容と関連性の高い資格を取得しましょう。

中高年でも役に立つ資格はどれですか?

年齢に関係なく取得しやすく、実務に活かせる資格がおすすめです。

  • 宅地建物取引士
  • ファイナンシャルプランナー
  • 行政書士
  • 社会保険労務士

これらの資格は、受験にあたって実務経験が不要で、未経験からでも取得可能です。

介護福祉士やケアマネジャーなど、介護関連の資格も年齢問わず活躍しやすい資格です。

資格がないと独立できませんか?

業種によりますが、資格なしでも独立は可能です。ただし、行政書士や社会保険労務士のように、「士業」と呼ばれる資格は、資格がないとできない業務もあります。

一生食べていける資格は?

景気や時代の変化に強く、専門性が高い資格がおすすめです。

国家資格で安定性のある資格として、以下のようなものがあります。

  • 社会保険労務士
  • 行政書士
  • 看護師

介護福祉士やケアマネジャーなど、介護関連の資格も需要がなくなることはないでしょう。

未経験でも取得できる資格はありますか?

多くの資格は未経験でも取得可能です。

  • 宅地建物取引士(宅建)
  • ファイナンシャルプランナー(FP3級)
  • 行政書士
  • 第二種電気工事士
  • ドローン操縦士

など。

資格取得にはいくらくらいの費用がかかりますか?

資格によって費用は大きく異なります。

10万円以下で受講できるものもあれば、受講期間が長くなると20万円〜30万円、それ以上かかることもあります。

ただし、教育訓練給付金制度の対象になっていれば、受講後に費用の一部が支給されることがあります。

資格取得は独学でも可能ですか?

資格の難易度によりますが、独学でも取得可能なものは多いです。

とはいえ、たとえば行政書士の試験を受ける場合、法律の知識が全くない状態で、独学で勉強を進めるのはなかなか大変です。

独学が難しい資格は、通信講座やスクールを活用すると効率的に学習できます。

役に立つ資格でキャリアアップや独立開業をかなえよう

資格は自分が持っているスキルを証明するだけでなく、キャリアアップや転職、独立開業にも役立ちます。

しかし、たくさんの資格がある中で、どの資格が本当に役に立つのかを見極めないと、勉強にかける時間もお金も無駄にしてしまいます。

単に人気があるだけでなく、年齢に関係なく取得できて、景気に左右されない資格がおすすめです。

今回は、今後も需要が高く、将来性のある資格を厳選してご紹介しました。興味のある分野や将来のキャリアを見据えて、あなたの人生に役立つ資格を見つけてください。